beebet登録できない

本文へ お問い合わせ・ご意見 よくあるご質問 交通アクセス サイトマップ English ご支援のお願い 国環研について 研究所の詳細 研究所概要 憲章 理事長あいさつ 沿革 人員構成 予算 研究所紹介動画／パンフレット 交通アクセス よくあるご質問 お問い合わせ・ご意見 組織紹介 役員等 企画・支援部門 研究実施部門 研究者紹介 企画部 連携推進部 地球システム領域 資源循環領域 環境リスク・健康領域 地域環境保全領域 社会システム領域 生物多様性領域 気候変動適応センター 福島地域協働研究拠点 琵琶湖分室 五十音順一覧 研究所基本文書 国立環境研究所法 中長期目標・中長期計画 年度計画 基本方針・行動計画等 業務実績等報告書等 業務実績評価 事業報告書 財務諸表等 役職員の報酬・給与等 規程・規則等 研究所マップ 所外実験施設 調達・契約 競争入札公告等の情報 電子入札ポータルサイト 取引停止措置について 競争参加資格 随意契約に係る情報の公表（物品役務等） 随意契約に係る情報の公表（公共工事） 競争入札に係る情報の公表（物品役務等） 競争入札に係る情報の公表（公共工事） 当研究所と一定の関係を有する法人との契約に係る情報の公表 公益法人への支出に関する契約に係る情報の公開 契約に関する統計の公表 公共サービス改革法に基づく民間競争入札の実施状況 契約監視委員会 随意契約の基準 当研究所の契約の適正化の取組について 随意契約等見直し計画（平成22年4月） 平成20年度随意契約見直し計画フォローアップ(平成21年7月) 随意契約の見直しに係る今後の対応について（平成21年6月） 随意契約見直し計画（平成19年12月） 調達等合理化計画について 研究費の不正防止に関する協力依頼 環境物品等の調達の推進を図るための方針 環境物品等の調達実績 温室効果ガス等の排出の削減に配慮した契約の締結実績の概要 障害者就労施設等からの物品等の調達の推進を図るための方針 障害者就労施設等からの物品等の調達実績 中小企業者に関する契約の方針 女性の活躍推進に向けた公共調達及び補助金の活用に関する取組 採用案内 研究系職員 事務系職員 研究系契約職員 高度技能専門員 アシスタントスタッフ 研究所の姿勢・取り組み 研究所の環境配慮 環境配慮憲章 環境報告書 過去の環境配慮に関する取組状況 災害用備蓄食品の有効活用について 身近な生物多様性の保全活動－私たちの環境配慮活動－ 環境物品等の調達の推進を図るための方針 環境物品等の調達実績 温室効果ガス等の排出の削減に配慮した契約の締結実績の概要 政策貢献 環境情報メディア「環境展望台」 情報公開 法人文書の開示 附帯決議等をふまえた総務省通知に基づく情報公開 独立行政法人から関連法人への補助・取引等及び再就職の状況 研究上の不正行為防止及び公的研究費不正使用防止 役員に就いている退職公務員等の公表 懲戒処分の公表 契約に係る情報の公表 会計検査院の直近の検査報告のうち国立環境研究所に関する部分 個人情報保護 個人情報ファイル簿 保有個人情報の開示、訂正及び利用停止について 国立環境研究所のプライバシーポリシー 行政機関・独立行政法人等における個人情報の保護（総務省） 情報セキュリティ対策 遺伝資源へのアクセスと利益配分(ABS)への対応 研究倫理 医学研究倫理審査委員会 ヒトES細胞等研究倫理審査委員会 動物実験委員会 人を対象とする研究（医学を除く）に関する倫理審査委員会 × 国立環境研究所について 国立環境研究所（国環研）は幅広い環境研究に学際的かつ総合的に取り組む我が国唯一の公的な研究所です。 おすすめ動画 研究紹介 研究分野 地球システム分野 資源循環分野 環境リスク・健康分野 地域環境保全分野 生物多様性分野 社会システム分野 災害環境分野 気候変動適応分野 戦略的研究プログラム 気候変動・大気質研究プログラム 物質フロー革新研究プログラム 包括環境リスク研究プログラム 自然共生研究プログラム 脱炭素・持続社会研究プログラム 持続可能地域共創研究プログラム 災害環境研究プログラム 気候変動適応研究プログラム 国の計画に基づき中長期計画期間を超えて実施する事業 衛星観測に関する事業（衛星観測センター） エコチル調査コアセンター 研究成果 新着情報 研究成果の提供 データベース／ツール 地球環境 健康・化学物質 大気・水環境 自然・生物 ごみ・リサイクル 環境と社会 その他 研究プロジェクト等のページ 地球環境 健康・化学物質 大気・水環境 自然・生物 その他 研究計画・研究評価 国立環境研究所研究計画 外部研究評価 国際的有識者による研究所の活動評価・助言 × 国立環境研究所の研究 8つの研究分野を設定し、環境問題の解決に貢献する研究を実施しています。 おすすめ動画 外部連携 受託業務 委託業務 共同研究 地環研等との共同研究 全国環境研究所交流シンポジウム 全国環境研究所交流シンポジウム予稿集はこちら 環境研究機関連絡会 知的所有権（特許等） 研究シーズ集 研究試料の有償分譲 環境標準物質 微生物系統保存施設 実験水生生物分譲 国際連携・国際活動 国際アドバイザリーボード（IAB）助言会合 国際的有識者による研究所の活動評価・助言 日韓中3カ国環境研究機関長会合（TPM） 国連気候変動枠組条約締約国会議UNFCCC-COPへの参画 気候変動に関する政府間パネルIPCCへの協力 アジアフラックス（AsiaFlux） NIES国際フォーラム 連携大学院 社会との対話・協働 寄附金 × 外部機関との連携 民間企業や地方公共団体との連携により、研究開発成果の社会実装を推進しています。 おすすめ動画 広報活動 研究所紹介パンフレット/動画 報道発表 最新の報道発表 年度別一覧 イベント情報 開催予定のイベント イベント別一覧 年度別一覧 見学について 交通アクセス 国立環境研究所一般公開 国立環境研究所公開シンポジウム 刊行物一覧 国立環境研究所ニュース 研究情報誌「環境儀」 国立環境研究所年報 NIES Annual Report 国立環境研究所研究計画 国立環境研究所研究報告 国立環境研究所研究プロジェクト報告（旧特別研究報告） 国立環境研究所業務報告 環境報告書 国立環境研究所 公開シンポジウム要旨集 全国環境研究所交流シンポジウム予稿集 災害環境研究関連 地球環境研究センターニュース CGERリポート オンラインマガジン環環 HarmoNIES NIESレターふくしま その他刊行物 Webマガジン「国環研View」 環境問題をわかりやすく 熱中症予防情報 研究最前線 ふしぎを追って－研究室の扉を開く－ いま、地球がたいへん！ ココが知りたい地球温暖化 CGER eco倶楽部 環環kannkann 放射性物質を含む廃棄物に関するＱ＆Ａ ～入門編～ リスクと健康のひろば 環境展望台 環境展望台「環境技術解説」 環境展望台「探究ノート」 国立環境研究所動画チャンネル HarmoNIES 小・中・高校生の方へ いま、地球がたいへん！ CGER eco倶楽部 環環kannkann 環境展望台「探究ノート」 メールマガジン NIESメールマガジン 新着情報メール配信サービス NIESメディア向けメールマガジン SNS一覧 公式SNS 地球環境研究センター 気候変動適応情報プラットフォーム 社会対話・協働推進オフィス（対話オフィス） 微生物系統保存施設（NIESコレクション） ミツバチ研究チーム × 報道関係者・一般の皆様に向けた広報活動 報道発表やイベント、刊行物などを通して、報道関係者や一般の皆様向けに広報活動を行っています。 おすすめ動画 国環研について 国環研について 研究所の詳細 研究所概要 研究所概要 憲章 理事長あいさつ 沿革 人員構成 予算 研究所紹介動画／パンフレット 交通アクセス よくあるご質問 お問い合わせ・ご意見 組織紹介 組織紹介 役員等 企画・支援部門 研究実施部門 研究者紹介 研究者紹介 企画部 連携推進部 地球システム領域 資源循環領域 環境リスク・健康領域 地域環境保全領域 社会システム領域 生物多様性領域 気候変動適応センター 福島地域協働研究拠点 琵琶湖分室 五十音順一覧 研究所基本文書 研究所基本文書 国立環境研究所法 中長期目標・中長期計画 年度計画 基本方針・行動計画等 業務実績等報告書等 業務実績評価 事業報告書 財務諸表等 役職員の報酬・給与等 規程・規則等 研究所マップ 研究所マップ 所外実験施設 所外実験施設 調達・契約 調達・契約 競争入札公告等の情報 電子入札ポータルサイト 取引停止措置について 競争参加資格 随意契約に係る情報の公表（物品役務等） 随意契約に係る情報の公表（公共工事） 競争入札に係る情報の公表（物品役務等） 競争入札に係る情報の公表（公共工事） 当研究所と一定の関係を有する法人との契約に係る情報の公表 公益法人への支出に関する契約に係る情報の公開 契約に関する統計の公表 公共サービス改革法に基づく民間競争入札の実施状況 契約監視委員会 随意契約の基準 当研究所の契約の適正化の取組について 随意契約等見直し計画（平成22年4月） 平成20年度随意契約見直し計画フォローアップ(平成21年7月) 随意契約の見直しに係る今後の対応について（平成21年6月） 随意契約見直し計画（平成19年12月） 調達等合理化計画について 研究費の不正防止に関する協力依頼 環境物品等の調達の推進を図るための方針 環境物品等の調達実績 温室効果ガス等の排出の削減に配慮した契約の締結実績の概要 障害者就労施設等からの物品等の調達の推進を図るための方針 障害者就労施設等からの物品等の調達実績 中小企業者に関する契約の方針 女性の活躍推進に向けた公共調達及び補助金の活用に関する取組 採用案内 採用案内 研究系職員 事務系職員 研究系契約職員 高度技能専門員 アシスタントスタッフ 研究所の姿勢・取り組み 研究所の環境配慮 研究所の環境配慮 環境配慮憲章 環境報告書 過去の環境配慮に関する取組状況 災害用備蓄食品の有効活用について 身近な生物多様性の保全活動－私たちの環境配慮活動－ 環境物品等の調達の推進を図るための方針 環境物品等の調達実績 温室効果ガス等の排出の削減に配慮した契約の締結実績の概要 政策貢献 政策貢献 環境情報メディア「環境展望台」 環境情報メディア「環境展望台」 情報公開 情報公開 法人文書の開示 附帯決議等をふまえた総務省通知に基づく情報公開 独立行政法人から関連法人への補助・取引等及び再就職の状況 研究上の不正行為防止及び公的研究費不正使用防止 役員に就いている退職公務員等の公表 懲戒処分の公表 契約に係る情報の公表 会計検査院の直近の検査報告のうち国立環境研究所に関する部分 個人情報保護 個人情報保護 個人情報ファイル簿 保有個人情報の開示、訂正及び利用停止について 国立環境研究所のプライバシーポリシー 行政機関・独立行政法人等における個人情報の保護（総務省） 情報セキュリティ対策 情報セキュリティ対策 遺伝資源へのアクセスと利益配分(ABS)への対応 遺伝資源へのアクセスと利益配分(ABS)への対応 研究倫理 研究倫理 医学研究倫理審査委員会 ヒトES細胞等研究倫理審査委員会 動物実験委員会 人を対象とする研究（医学を除く）に関する倫理審査委員会 研究紹介 研究紹介 研究分野 研究分野 地球システム分野 資源循環分野 環境リスク・健康分野 地域環境保全分野 生物多様性分野 社会システム分野 災害環境分野 気候変動適応分野 戦略的研究プログラム 戦略的研究プログラム 気候変動・大気質研究プログラム 物質フロー革新研究プログラム 包括環境リスク研究プログラム 自然共生研究プログラム 脱炭素・持続社会研究プログラム 持続可能地域共創研究プログラム 災害環境研究プログラム 気候変動適応研究プログラム 国の計画に基づき中長期計画期間を超えて実施する事業 国の計画に基づき中長期計画期間を超えて実施する事業 衛星観測に関する事業（衛星観測センター） エコチル調査コアセンター 研究成果 研究成果 新着情報 研究成果の提供 データベース／ツール データベース／ツール 地球環境 健康・化学物質 大気・水環境 自然・生物 ごみ・リサイクル 環境と社会 その他 研究プロジェクト等のページ 研究プロジェクト等のページ 地球環境 健康・化学物質 大気・水環境 自然・生物 その他 研究計画・研究評価 研究計画・研究評価 国立環境研究所研究計画 外部研究評価 国際的有識者による研究所の活動評価・助言 外部連携 外部連携 受託業務 受託業務 委託業務 委託業務 共同研究 共同研究 地環研等との共同研究 地環研等との共同研究 全国環境研究所交流シンポジウム 全国環境研究所交流シンポジウム 全国環境研究所交流シンポジウム予稿集はこちら 環境研究機関連絡会 環境研究機関連絡会 知的所有権（特許等） 知的所有権（特許等） 研究シーズ集 研究シーズ集 研究試料の有償分譲 研究試料の有償分譲 環境標準物質 微生物系統保存施設 実験水生生物分譲 国際連携・国際活動 国際連携・国際活動 国際アドバイザリーボード（IAB）助言会合 国際的有識者による研究所の活動評価・助言 日韓中3カ国環境研究機関長会合（TPM） 国連気候変動枠組条約締約国会議UNFCCC-COPへの参画 気候変動に関する政府間パネルIPCCへの協力 アジアフラックス（AsiaFlux） NIES国際フォーラム 連携大学院 連携大学院 社会との対話・協働 社会との対話・協働 寄附金 寄附金 広報活動 広報活動 研究所紹介パンフレット/動画 研究所紹介パンフレット/動画 報道発表 報道発表 最新の報道発表 年度別一覧 イベント情報 イベント情報 開催予定のイベント イベント別一覧 年度別一覧 見学について 見学について 交通アクセス 国立環境研究所一般公開 国立環境研究所一般公開 国立環境研究所公開シンポジウム 国立環境研究所公開シンポジウム 刊行物一覧 刊行物一覧 国立環境研究所ニュース 研究情報誌「環境儀」 国立環境研究所年報 NIES Annual Report 国立環境研究所研究計画 国立環境研究所研究報告 国立環境研究所研究プロジェクト報告（旧特別研究報告） 国立環境研究所業務報告 環境報告書 国立環境研究所 公開シンポジウム要旨集 全国環境研究所交流シンポジウム予稿集 災害環境研究関連 地球環境研究センターニュース CGERリポート オンラインマガジン環環 HarmoNIES NIESレターふくしま その他刊行物 Webマガジン「国環研View」 Webマガジン「国環研View」 環境問題をわかりやすく 環境問題をわかりやすく 熱中症予防情報 研究最前線 ふしぎを追って－研究室の扉を開く－ いま、地球がたいへん！ ココが知りたい地球温暖化 CGER eco倶楽部 環環kannkann 放射性物質を含む廃棄物に関するＱ＆Ａ ～入門編～ リスクと健康のひろば 環境展望台 環境展望台「環境技術解説」 環境展望台「探究ノート」 国立環境研究所動画チャンネル HarmoNIES 小・中・高校生の方へ 小・中・高校生の方へ いま、地球がたいへん！ CGER eco倶楽部 環環kannkann 環境展望台「探究ノート」 メールマガジン メールマガジン NIESメールマガジン 新着情報メール配信サービス NIESメディア向けメールマガジン SNS一覧 SNS一覧 公式SNS 地球環境研究センター 気候変動適応情報プラットフォーム 社会対話・協働推進オフィス（対話オフィス） 微生物系統保存施設（NIESコレクション） ミツバチ研究チーム 本文へ お問い合わせ・ご意見 よくあるご質問 交通アクセス サイトマップ English ユーザー別ナビ | トップページ>広報活動>新着情報>2013年度> 完新世の北太平洋中・深層水循環変動を解明 ～南太平洋における深層水形成強化が引き金か～（お知らせ） 2014年2月25日 完新世の北太平洋中・深層水循環変動を解明 ～南太平洋における深層水形成強化が引き金か～（お知らせ） (筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ同時配布) 平成26年2月25日(火) 独立行政法人国立環境研究所 環境計測研究センター 同位体・無機計測研究室 主任研究員：内田昌男      国立環境研究所環境計測研究センター 内田昌男主任研究員と海洋研究開発機構は、海底堆積物コアに保存された有孔虫(注1)化石の放射性炭素同位体の分析から千年スケールの時間分解能で完新世（過去１万年間）における北太平洋の中・深層水循環変動の実態解明に成功しました。    7500-6000年前には、南半球の気候変動が引き金となって、北太平洋の中・深層水循環が強化されたことがわかりました。この変動は、南極海周辺における大気循環が強化され、南大洋における深層水形成の強化と連動する形で、深層水循環の下流に位置する北太平洋の深層水循環が強化されたものと考えられます。    これまで完新世における海洋循環変動に関する知見はほとんど報告例がなく、北太平洋における報告は、本研究が初となります。   （注1）有孔虫：炭酸カルシウム骨格をもつ単細胞生物の化石（図4）。海洋表層に生息するものと（浮遊性有孔虫）、海底面に生息するもの（底生有孔虫）がある。これら有孔虫の炭酸カルシウム骨格に含まれる放射性炭素（14C）を測定することにより、有孔虫が生息していた時代の海水の年代を知ることができる。 1. 背景 　海洋深層水は、大量の熱を蓄熱し、熱帯から高緯度への熱の輸送をし、さらに大量の二酸化炭素を蓄積する機能をもつことから、深層水の循環は、地球の気候システムをコントロールする調整弁として重要な役割を果たしています。最終退氷期(17500〜11500年前）には、大気中二酸化炭素濃度が80ppm以上上昇しました。これは、最終氷期に停滞していた深層水に貯まっていた二酸化炭素が、その循環の再開により、大気へ放出したのが主な原因と考えられています。 　現在、深層水は、北大西洋高緯度と南極海により形成され、最大約2000年かけて北太平洋へと到達する流れが存在しています。よって、気候変動と深層循環は、常に表裏一体の関係にあります。本研究が行われた完新世は、氷期、退氷期に比べて極めて気候的に安定している時代と言われているものの、近過去だけでも小氷河期や中世温暖期といった人類活動に大きな影響をもたらした気候変動を経験しています。しかしながら、それら気候変動と深層循環との関連性については、指摘されてはいたものの、そもそも完新世において深層循環の変動の有無を含め、その実態についてはほとんど未解明なままでした。 2. 解析方法等 　本研究は、下北半島沖、水深1179m（図1）で採取された海底堆積物コアを用いて行われました。海底堆積物コアは、2005年、（独）海洋研究開発機構の地球深部探査船「ちきゅう」のCK05-04航海により採取されました。採取された海底堆積物コアを厚さ1-2cmに分割し、堆積物中に保存されている浮遊性有孔虫、底生有孔虫化石を取り出し、それらの有孔虫化石の放射性炭素年代測定(注2)を行い、当時の中・深層水の年代を試算しました。 　この結果を用いて、最終退氷期後期に当たる12000年前から500年前までの期間について、浮遊有孔虫及び底生有孔虫の放射性炭素年代測定から、北太平洋中・深層水循環変動の復元を行いました。 （注2）　放射性炭素は、半減期約5000年の放射性核種であり、およそ5万年までの年代測定にはば広く利用されている。有孔虫化石の放射性炭素年代測定は、1996年に国立環境研究所に設置された5MVタンデム加速器質量分析計（施設名：NIES-TERRA）を用いて行われた。本施設では、これまで微量炭素量での年代測定について多くの研究実績を有しており、本研究においてもその技術をもって、有孔虫化石の微量測定が実施された。 3. 結果と考察 　過去12000年にわたって、千年スケールの時間分解能で中深層水の年代を試算したところ、極めて大きな変動が認められました。特に7500-6000年までの期間には、中・深層水循環の変動が大きく、わずか数百年の期間に大きく変動していたことがわかりました。過去12000年間の変動について、南半球で最近報告されたデータを用いて循環が強化された原因について解析を行った結果、南半球における偏西風帯の南北移動が関連していることがわかりました。これは、偏西風帯が南へ移動した結果、南極大陸周辺における大気循環が一時的に強まった結果、南極地域の気温上昇、南大洋の水温が上昇したことにより、南大洋における深層水（南極深層水）の形成が活発になったことが原因と考えられます。 　一方、もう一つの深層水である北大西洋高緯度（グリーンランド沖）に端を発する北太平洋深層水の形成がこの時期活発になっており、南北両半球における深層水形成が同調していた可能性があることがわかりました。最終退氷期の南北両半球における深層水形成の強弱と連動した温暖化、寒冷化のモードは、逆位相の関係（バイポーラーシーソー(注3)）にあることが分かっています。しかしながら、完新世においては、それらのバイポーラーシーソーメカニズムが成立せず、同位相で変動している可能性が認められました。このことから、完新世においては、バイポーラーシーソーと異なる新たなメカニズムの存在の可能性を提唱するものであり、今後の研究の進展が期待されます。 （注3）　これまでグリーンランド、南極のアイスコアの記録の解析から、北半球の温暖化が始まった時期は、南極地域では温暖化のピークに相当し、南極地域の気温変動は北半球のそれと比較して約1000年先行していたことがわかっている。特に、最終氷期末 (約1万年前)、北大西洋地域で温暖化が起こったベーリング‐アレレード期に、南極では寒冷化(ACR:Antarctic Cold Reversal)しており、北大西洋地域が寒冷化したヤンガー・ドリアス期に、南極は温暖化するなど、北半球高緯度が温暖化する時期は、南極が温暖化する時期に比べて数千年遅れていた。 　このように、温暖化と寒冷化が南北両半球高緯度地域で逆になる現象は、バイポーラーシーソー(bipolar seesaw)と呼ばれるメカニズムで説明される。バイポーラーシーソーは、千年スケールの温暖化・寒冷化の気候変動のメカニズムに関する考え方で、その原因に南北両半球高緯度における深層循環の変動が関係しているとされている。たとえば、北大西洋における深層循環が止まると、それまで熱帯から運ばれていた熱エネルギーの行き場を失い、その余った熱が南大西洋に再分配され、南極域が温暖化するというものである。 　以上から、バイポーラーシーソーメカニズムは、地球規模での熱エネルギーの再分配から、地球の気候システムを制御していることから、その原因とされる深層循環変動の解明がいかに重要かを端的に示す概念である。 　なお、この成果は、2月17日、ネイチャー・パブリッシング・グループ発行のオープンアクセスジャーナル「Scientific Reports誌」に掲載されました。 図1．下北半島沖、水深1172mのコア採取地点 （出典：Rella, & Uchida, Scientific Reports） 図2．下北沖水深1200mにおける過去12000年にわたる中・深層水の年代の変遷（赤とピンクの実線） 年代が小さいほど、循環が活発になったことを表す (出典：Rella, & Uchida (2014), Scientific Reports) 図3．中・深層水循環の概念図 (出典：Rella, & Uchida (2014), Scientific Reports) 現在（オレンジのライン）と7500-6000年前後（点線）の中・深層水の流れ NADW：北大西洋深層水、CDW：南極周極流、UCDW：上部北太平洋深層水（水深〜3000m)、 LCDW：下部北太平洋深層水（水深〜4000m)、AAIW：南極中層水（水深〜1000m) 　北太平洋における深層水は、北大西洋高緯度域（NADW）及び南極海で沈み込んだ海水が起源となっています。南極海で形成された深層水は、南極海周辺を回る深層水（CDW）と北大西洋からやってくる深層水がCDWと混合します。CDWからの流れの一部は、さらに南太平洋西岸を北上して、中央太平洋海盆をへて二つに分岐し、下部太平洋深層水（LCDW）となります。さらに南極海で新たに形成され、南太平洋西岸、フィリピン海をへて北西太平洋海盆からハワイ諸島方面へ東向きに流れる上部太平洋深層水（UCDW）の二つの海流から構成されます。北太平洋深層水は、南極底層水起源が約70%、北大西洋起源が約25%と報告されています。 図4．底生有孔虫の写真：上段：底生有孔虫、下段：浮遊性有孔虫 (出典：Ohkushi, Ahagon and Uchida (2005), Geochemistry, Geophysics, Geosystems) 4. 発表論文 S. Rella, and M. Uchida (2014) A Southern Ocean Trigger for Northwest Pacific Ventilation during the Holocene? SCIENTIFIC REPORTS | 4 : 4046 | DOI: 10.1038/srep04046. 5. 問い合わせ先 独立行政法人国立環境研究所 環境計測研究センター 同位体・無機計測研究室 主任研究員：内田昌男　TEL: 029-850-2877 広報活動 研究所紹介動画／パンフレット 報道発表 イベント情報 見学について 国立環境研究所一般公開 国立環境研究所公開シンポジウム 刊行物一覧 Webマガジン「国環研View」 環境問題をわかりやすく 小・中・高校生の方へ メールマガジン SNS一覧 新着情報 2024年度 2023年度 2022年度 2021年度 2020年度 2019年度 2018年度 2017年度 2016年度 2015年度 2014年度 2013年度 2012年度 2011年度 2010年度 2009年度 2008年度 2007年度 2006年度 2005年度 2004年度 2003年度 2002年度 2001年度 関連新着情報 2022年12月27日ミニチュア大洋「日本海」が発する警告 海洋環境への地球温暖化の影響 国立環境研究所『環境儀』第86号の刊行について（筑波研究学園都市記者会、環境記者会、環境省記者クラブ同時配付） 2014年11月27日中央アジア東部乾燥地帯の夏季降水量の変動を過去8500年間にわたって解明 ～シルクロードの東西文明交流における気候影響を初めて明らかに～（お知らせ） （筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、同時配付） 関連記事 2022年12月27日ミニチュア大洋「日本海」が発する警告 海洋環境への地球温暖化の影響環境儀 No.86 2016年4月30日摩周湖の湖底へ【調査研究日誌】 2015年2月28日環境研究における自然トレーサーとしての放射性炭素（14C）の利用特集　化学で読み解く環境動態 【環境問題基礎知識】 関連研究報告書 表示する記事はありません 関連研究者 内田 昌男 国環研について 研究所概要 組織紹介 研究者紹介 研究所基本文書 研究所マップ 所外実験施設 調達・契約 採用案内 研究所の環境配慮 政策貢献 環境情報メディア「環境展望台」 情報公開 個人情報保護 情報セキュリティ対策 遺伝資源へのアクセスと利益配分(ABS)への対応 研究倫理 研究紹介 研究分野 戦略的研究プログラム 国の計画に基づき中長期計画期間を超えて実施する事業 研究成果 データベース／ツール 研究プロジェクト等のページ 研究計画・研究評価 外部連携 受託業務 委託業務 共同研究 地環研等との共同研究 全国環境研究所交流シンポジウム 環境研究機関連絡会 知的所有権（特許等） 研究シーズ集 国環研ベンチャー 研究試料の有償分譲 国際連携・国際活動 連携大学院 社会との対話・協働 寄附金 広報活動 研究所紹介パンフレット/動画 報道発表 イベント情報 見学について 国立環境研究所一般公開 国立環境研究所公開シンポジウム 刊行物一覧 Webマガジン「国環研View」 環境問題をわかりやすく 小・中・高校生の方へ メールマガジン SNS一覧 このホームページについて ソーシャルメディアポリシー プライバシーポリシー 関連リンク © 2022 National Institute for Environmental Studies -->