stakevip

受験生の方 一般・地域の方 官公庁・企業の方 卒業生の方 在学生の方 採用情報 大学への寄附 アクセス お問い合わせ A A A JP / EN 大学案内 大学の概要 理念と目標・取組 情報公開 共同利用 施設利用 危機管理・地震防災対策 事務組織・窓口 大学広報 静岡大学の電力使用量 学部・大学院・研究所 人文社会科学部 教育学部 情報学部 理学部 工学部 農学部 グローバル共創科学部 地域創造学環 大学院一覧 電子工学研究所 グリーン科学技術研究所 図書館・センター等 附属図書館 機構・センター等 教育・学生支援 教育ポリシー 教育情報の公表 授業等・教務情報 学生生活 授業料・奨学金 健康・安全・防災 特別教育プログラム 学内共通規則 学生アンケート 研究 最新研究情報 研究者情報（教員DB） 静岡大学の研究 研究フェロー・若手重点研究者 プロジェクト研究所 産学連携 研究シーズ集 企業からの寄附金 機器の共同利用 社会連携・産学連携 社会連携 産学連携 高大連携 本学教職員への兼業依頼 国際交流 国際連携推進機構について ABPについて 海外から静岡大学への留学 静岡大学から海外への留学 就職・進路 入試案内 学部入試 受験用DATABOOK 大学院入試 3年次編入 科目等履修生・聴講生・研究生 カスペルスキーと静岡大学の共同プロジェクトによる、カード形式の情報セキュリティ啓発教材「ネットの『リスク』を見きわめよう（高校生編）」を無償提供開始 ～具体例をもとに、ネットショッピングやキャッシュレス決済に潜む危険性を判断する力をつける～ HOME 新着情報・お知らせ カスペルスキーと静岡大学の共同プロジェクトによる、カード形式の情報セキュリティ啓発教材「ネットの『リスク』を見きわめよう（高校生編）」を無償提供開始 ～具体例をもとに、ネットショッピングやキャッシュレス決済に潜む危険性を判断する力をつける～ 2021/06/16 プレスリリース 　静岡大学と情報セキュリティソリューションを提供する株式会社カスペルスキーは、主に高校生を対象としたセキュリティ啓発教材「ネットの『リスク』を見きわめよう（高校生編）」を共同で開発、授業などで活用できるよう無償ダウンロード提供を本日より開始します。 　内閣府が実施した令和２年度（2020年度）の青少年のインターネット利用環境実態調査結果では、インターネットを利用している高校生のうち95.2%が接続機器にスマートフォンを利用していると回答、そのうち99.1%がインターネット利用には自分専用のスマートフォンを使っていると回答しました。※１ また、2022年から成人年齢が18歳に引き下げられ、高校生でも親の同意が無くても携帯電話やクレジットカード、ローンなどの契約行為を行うことができるようになります。特にインターネット上での契約行為やクレジットカードの利用についてはさまざまな脅威が潜んでいます。 　「ネットの『リスク』を見きわめよう（高校生編）」は、キャッシュレス決済や課金、ネットショッピングなどの注意点を、具体的な状況の中でカードを使って考えながら学ぶことを目的とし、カスペルスキーと静岡大学塩田真吾研究室が共同で開発しました。 　「ネットの『リスク』を見きわめよう」では、学校の1コマの授業で実施できるように生徒用のカード教材や教員用の指導案、説明スライドなどの教材一式が用意されています。生徒が使う各カードの表面には、ネットショッピングやキャッシュレス決済時などに身近で起こり得る状況が記載され、裏面にはその具体的なスマートフォンの画面が提示されています。生徒はその画面内容が怪しいか怪しくないかを判断し、グループでディスカッションをします。教員は説明スライドに沿って、カードごとに具体的に記載された気を付けるべきポイントを説明しながら答え合わせをします。また、ワークシートには個人情報が漏えいした事例をもとにその原因を考えさせる項目があり、生徒はリスクを見極める判断力を身に付けることができます。さらに、目で見て判断できる怪しさには限界があり、目に見えない怪しさに対してはセキュリティ対策ソフトを利用する重要性も学べるようになっています。 　これまでにも、Webサイトやアプリに潜む危険性を判断する力をつける「ネットの『あやしい』を見きわめよう（中高生編）」※２、シニア層がインターネット利用に関する判断力をつける「ネットの『あやしい』を見きわめよう（シニア編）」を共同で開発し、好評を得ています。 　塩田准教授は次のように述べています。「ネットショッピングやキャッシュレス決済が身近なものになり、高校生の2人に1人がキャッシュレス決済を利用しているという報告もあります。しかし、こうした『便利さ』の陰には、使い過ぎや情報漏えい、金銭詐欺などの問題も存在します。特に、2022年からは『18歳成人』が誕生し、親の同意なしにクレジットカードを持つことができるようになり、こうした問題はより身近なものになります。ぜひ本教材で、早いうちからネットショッピングやキャッシュレス決済の『リスク』を見極めるスキルを身に付けてほしいと思います」 1)カード教材例：ネットショッピング編（表と裏） 1)教員用説明スライド例：ネットショッピング時のチェックポイント ■ セキュリティ啓発教材　ネットの『リスク』を見きわめよう 対象：主に高校生（中学生も利用できます） 実施時間：約50分（1コマの授業で実施） 利用：無償 教材：教員用－教材を利用した授業指導案、説明スライド。生徒用－カード（1組5枚、ネットショッピング編とキャッシュレス決済編の２セット）、ワークシート、カード台紙 教材のダウンロードサイト：https://kasperskylabs.jp/activity/networkrisk/ ※１ 内閣府「令和２年度 青少年のインターネット利用環境実態調査」結果。満10歳から満17歳までの青少年3,605人が回答、うち高校生は1,083人。 ※２「ネットの『あやしい』を見きわめよう（中高生編）」は、公益財団法人消費者教育支援センター主催の「消費者教育教材資料表彰2018」において優秀賞を受賞しました。 ■ 教育学部　塩田研究室　塩田真吾准教授　プロフィール 静岡大学 教育学部 学校教育講座。1981年生まれ。早稲田大学大学院博士課程修了、博士（学術）。2009年より現職。専門は、教育工学、情報教育、授業デザイン。「社会とつながる授業」をテーマに、さまざまな企業と連携しながら「授業デザイン」について工学的に研究している。主な共著書に、『行動改善を目指した情報モラル教育－ネット依存傾向の予防・改善－』静岡学術出版などがある。 静岡大学教員データベース：塩田真吾准教授 ■ Kaspersky について Kasperskyは、1997年に設立されたグローバルで事業を展開するサイバーセキュリティ企業です。Kasperskyが有する深く高度な脅威インテリジェンスとセキュリティの専門性は、常に当社の革新的なセキュリティソリューションやサービスに反映され、世界中の企業、政府機関、重要インフラから個人のお客様までを保護しています。高度に進化するデジタル脅威に対抗するため、先進のエンドポイント保護製品をはじめ、多くのソリューションとサービスを包括するセキュリティポートフォリオを提供しています。当社のテクノロジーは、4億人以上のユーザーを保護し、24万の企業や組織の重要な資産を守る力になっています。 ＜調査に関するお問い合わせ＞ 静岡大学教育学部　塩田真吾 TEL＆FAX：054-238-4673（研究室） E-Mail：shiota.shingo[at]shizuoka.ac.jp ＜本プレスリリースに関するお問い合わせ＞ 株式会社カスペルスキー　広報担当 TEL：03-3526-8523／FAX：03-3526-0150 E-Mail：jp-press[at]kaspersky.com https://www.kaspersky.co.jp/ 静岡大学広報室 TEL：054-238-5179 E-Mail：koho_all[at]adb.shizuoka.ac.jp ※全て[at]を@に変更して下さい。 2)カード教材例：キャッシュレス決済編(表と裏) 2)教員用説明スライド：二要素認証の説明 塩田真吾研究室　ウェブサイト プレスリリースはこちら【カスペルスキーと静岡大学の共同プロジェクトによる、カード形式の情報セキュリティ啓発教材「ネットの『リスク』を見きわめよう（高校生編）」を無償提供開始 ～具体例をもとに、ネットショッピングやキャッシュレス決済に潜む危険性を判断する力をつける～】 新着情報一覧へ HOME 大学案内 学部・大学院・研究所 図書館・センター等 教育・学生支援 研究 社会連携・産学連携 国際交流 就職・進路 入試案内 国立大学法人 静岡大学（事務局）〒422-8529 静岡市駿河区大谷836TEL : 054-237-1111（代表） プライバシーポリシー このサイトについて サイトマップ 関連リンク集 お問い合わせ一覧 交通アクセス 採用情報 同窓会 SURE静岡大学学術リポジトリ 安否情報システム 教員免許状更新講習--> 印刷 大学広報 取材撮影の申し込み 教職員用 Copyright© Shizuoka University All rights reserved. JP / EN HOME 大学案内 学部・大学院・研究所 図書館・センター等 教育・学生支援 研究 社会連携・産学連携 国際交流 就職・進路 入試案内 受験生の方 一般・地域の方 官公庁・企業の方 卒業生の方 在学生の方 採用情報 大学への寄附 入試資料請求 お問い合わせ